ＢＴＣマイニング株が急落、半減期後の収益性悪化を警戒か

　ビットコイン（ＢＴＣ）マイニング関連企業の株価がビットコインの半減期を前に大幅に下げている。

　マラソン・デジタル・ホールディングス、ライオット・ブロックチェーン、コインスパークなどの企業は、３日連続で株価が下落。ＥＴＦ（上場投資信託）のヴァルキリー・ビットコイン・マイナーも、４月に約２８％下落した。

●地政学リスクがマイニング株へのさらなる圧力に

　暗号資産マイニング株の空売り残高の増加と最近の地政学的緊張によって、ビットコイン・マイニング株の下落トレンドはさらに悪化している。

　１４日のイランによるイスラエルへの報復攻撃によって、投資家のリスクオフ環境への移行が進んだ。

　しかし、こうした課題にもかかわらず、マイニング企業のＣＥＯ（最高経営責任者）らは今後について引き続き楽観的で、次のソフトウェア・アップデートにより予想される減収を相殺できる要因として、低コストの運営、より効率的な機器、暗号資産の需要拡大を挙げている。

　ライオット・ブロックチェーンのジェイソン・レスＣＥＯは、ビットコインの長期的な見通しについて自信を見せた。

　同氏は最近のブルームバーグ・テレビジョンのインタビューで、「ライオットは長く存続する。ビットコインに関する当社の長期投資理論は強力であり、ビットコインの今後数カ月間にわたる極めてポジティブな動きへの準備は整っていると考えている」と述べた。

　ビットコインのマイニングは、ブロックチェーン上のトランザクションの承認とトークンでの報酬獲得に専用のコンピューターを利用する、エネルギー消費の多い作業だ。

　マイニング収益の大半がこれらの報酬であり、この報酬は半減期と呼ばれるイベントによって４年おきに半減する。

　１２年以来４度目となる次の半減期では、ビットコイン報酬の１日当たりの産出量が９００枚から４５０枚に減少する。

●需要拡大が半減期のネガティブな影響を緩和する可能性

　マイナーは、新たな現物ＥＴＦによる需要拡大がビットコイン価格を押し上げることで、半減期のネガティブな影響が緩和されると期待している。

　１月に伝統的な資産運用会社がこれらのＥＴＦを立ち上げて以来、ビットコインは大幅に上昇し、暗号資産コミュニティ以外の幅広い投資家から多額の資金を集めた。

　サイファー・マイニングのタイラー・ペイジＣＥＯは、「短期的な期間でのビットコイン価格の予想は極めて難しいと思う」と述べた。

　「しかし、この数年間で、着実な普及が見られたと思う。このネットワークの普及に関して、私たちは引き続き極めて強気でいることができる」

　報じられた通り、クリプト・ドットコムのクリス・マルスツァレクＣＥＯは、「噂で買って事実で売る」という取引現象によって、短期的に売り圧力が強まる可能性があると認めた。

　しかし、半減期は長期的には市場に極めてポジティブな影響を与える、と同氏は強調した。

　「長期的には、半減期は大きな違いをもたらすものであり、市場にとってポジティブな出来事だ」

　マラソンのフレッド・ティールＣＥＯは９日、大いに期待されているビットコインの「半減期」は、既に一部市場に織り込まれているかもしれないと述べた。

（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

This story originally appeared on cryptonews.com.