ＦＴＸのＣＥＯがＢＴＣに関する誤解広めたと非難される

　ソラナ（ＳＯＬ）投資家で、大手暗号資産（仮想通貨）取引所ＦＴＸの創業者兼ＣＥＯ（最高経営責任者）であるサム・バンクマン‐フリード氏が、ビットコイン（ＢＴＣ）を批判しつつ重要な事実を無視し誤解を広めたとして非難を浴びた。同氏は、ビットコインや暗号資産に対して懐疑的なことで知られる主流メディアが「極めて選択的に」自身の発言を切り取ったと主張している。

　バンクマン‐フリード氏はＦＴ（フィナンシャル・タイムズ）とのインタビューの中で、ビットコインの原動力となっているＰｏＷ（プルーフ・オブ・ワーク）型のコンセンサス・メカニズムは何百万件ものトランザクションに対応するよう拡張できないため、ビットコインは決済手段として不十分なものになっていると語った。

　「ＦＴＸのトップ、ビットコインには決済ネットワークとしての将来性無しと発言」という見出しの記事の中で、「ビットコインのネットワークは決済ネットワークではなく、スケーリング・ネットワークでもない」という同氏の発言が引用された。

　また同氏は、２２年に複数回停止したソラナのようなＰｏＳ（プルーフ・オブ・ステーク）型のブロックチェーンを推奨し、これらのネットワークは「極めて効率的で軽量でエネルギーコストが低い」と語った。

　しかし、ビットコインには金のように「資産、商品、価値の保存手段」としての将来性がまだある、とバンクマン‐フリード氏は述べた。

　同氏は技術的には正しかったかもしれないが、暗号資産コミュニティの一部はこれらの発言に驚き、ビットコインは急成長しているＬＮ（ライトニング・ネットワーク）を利用する決済レイヤーであり、ＬＮはビットコインのトランザクションを決済ネットワークとしてより速く安価にするために設計されたＬ２（レイヤー２）ソリューションだと指摘した。イーサリアム（ＥＴＨ）などの競合ブロックチェーンもＬ２スケーリング・ソリューションを利用している。

　ＬＮについて言及していないためバンクマン‐フリード氏の意見は「誤解を招く」ものだと指摘し、同氏が多額の投資をしているソラナを宣伝しようとしているのではないかと推測する人々もいる。

　しかし、暗号資産富豪である同氏はその後、ＦＴが自身の「発言を極めて選択的に」切り取ったと述べ、「ビットコインはライトニングやＬ２などの上で提供できる」と認めた。

　一方で、２１年末に「デジタル資産と金融の未来：米国における金融イノベーションの課題と利点の理解」という公聴会で証言した際にも、同氏はＰｏＷに対するＰｏＳの利点を強調し、ＰｏＳを「低コストでカーボン・エフィシェント」な代替手段と呼んだ。

　バンクマン‐フリード氏は以前にも、多数のユーザーとトランザクションに対応し大量採用を受け入れられるため、中央集権型のソラナは分散型のイーサリアムより優れていると主張している。

（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

https://cryptonews.com/news/ftxs-bankman-fried-accused-of-misleading-public-over-b＠itcoin-as-ft-picks-his-words-selectively.htm

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