トヨタＧＲカップ、ポリゴン（ＭＡＴＩＣ）でデジタル・トロフィー授与へ

●ドライバーの達成をブロックチェーンに記録

自動車大手トヨタのグループ企業「トヨタ・コネクテッド・ノースアメリカ（ＴＣＮＡ）」は１日、モータースポーツイベント「Ｔｏｙｏｔａ　Ｇａｚｏｏ　Ｒａｃｉｎｇカップ（ＧＲカップ）」で、暗号資産（仮想通貨）ポリゴン（ＭＡＴＩＣ）のブロックチェーンを活用してデジタル・トロフィーを授与すると発表した。

このトロフィーには、ドライバーの統計情報、上位獲得数、完走順位、ラップタイムなどが記録されることになる。情報はレースが行われる週末ごとに更新される仕組みだ。

トヨタ・レーシング・ディベロップメント（ＴＲＤ）のコマーシャル責任者を務めるジャック・アーヴィング氏は、次のようにコメントした。

"ＧＲカップ・シリーズでは、ドライバーの体験を向上させ、レースのファンとのより良い関わりを可能にするテクノロジーを導入することが出来ると考えた。"

"ブロックチェーンは、ドライバーの達成を永続的にデジタルで記録し、彼らがそれを友人や家族、ファンと共有することを可能にする。また、レースのファンをパートナー企業に紹介する新たな機会も作ることができる。"

次回のレースは８月４～６日にテネシー州ナッシュビルで開催されるビッグマシン・ミュージック・シティ・グランプリが予定されており、ドライバーは彼らのパフォーマンス記録に簡単にアクセスできるようになる見込みだ。

なお、トヨタ・コネクテッド・ノースアメリカ（ＴＣＮＡ）は、米テキサス州を拠点として２０１６年に設立されたソフトウェアエンジニアリングとデータサイエンスの企業。車両からのビッグデータを活用して、運転体験の質を高めるサービスを提供している。

●ブロックチェーン関連の動き

トヨタ自動車は２０２２年、知財管理にブロックチェーン技術を活用する、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）プラットフォーム「Ｐｒｏｏｆ　Ｃｈａｉｎ　ｏｆ　Ｅｖｉｄｅｎｃｅ（ＰＣＥ）」の試験運用を開始している。

また、トヨタ自動車が設立した米国シリコンバレーのベンチャーキャピタル「Ｔｏｙｏｔａ　Ｖｅｎｔｕｒｅｓ」は２０２２年、二酸化炭素除去を目的とするブロックチェーン活用のマーケットプレイス「Ｎｏｒｉ」のシリーズＡ資金調達ラウンドに出資した。

Ｎｏｒｉは、米ＶＣのＭ１３が主導したこのラウンドで７００万ドル（約１０億円）を調達。Ｔｏｙｏｔａ　Ｖｅｎｔｕｒｅｓは、トヨタグループがカーボンニュートラルを目指す上で設立された「Ｔｏｙｏｔａ　Ｖｅｎｔｕｒｅｓ　Ｃｌｉｍａｔｅ　Ｆｕｎｄ」より出資を行った形だ。

●日産自動車、ＮＦＴ関連の商標を出願

自動車メーカー大手の動きとしては、日産も２０２３年３月、米国特許商標庁（ＵＳＰＴＯ）にＮＦＴ（非代替性トークン）やメタバース関連で商標の出願を行ったところだ。

ブロックチェーンを基盤としたＮＦＴで表現される衣服や車、帽子、トレーディングカードや土地、ＮＦＴの取引と発行のためのマーケットプレイスを想定している。

また、ＮＦＴを発行、送受信、取引、保管、追跡、認証できるソフトウェア、デジタルウォレットとして使えるソフトウェアや、仮想グッズのオンラインストア、メタバースを使った広告・マーケティングサービスについても商標出願した。

（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

CoinPostに掲載された記事を、許可を得て転載しています。