ＡＩと暗号資産マイニングによるエネルギー消費、２６年までに２倍以上
ＩＥＡ（国際エネルギー機関）は、暗号資産（仮想通貨）マイニングとＡＩ（人工知能）によるエネルギー消費量が今後数年間で大幅に増加し、２６年までに３０％以上上昇すると予測している。
ＩＥＡの「２０２４年電力報告書」は、２６年までのエネルギー使用量の予想増加量についてまとめており、その中で暗号資産マイニングなどを目的とした発電は主な炭素排出源ではあるが、ネットゼロ排出量への移行を主導する分野でもあると指摘した。
一方、再生可能エネルギーは２５年までに主要な電力源となると予想している。
報告書は、データセンター、ＡＩ、暗号資産マイニング施設によるエネルギー消費量がその期間に倍増し、１０００テラワット時を超える可能性があると指摘した。
●暗号資産マイニング、日本と同程度の電力使用量に達すると予想
特にＡＩに関しては、２３年から２６年の間に電力使用量が１０倍になるとしており、チャットＧＰＴなどのＬＬＭ（大規模言語モデル）だけでも年間１０テラワット時近くを消費すると予測した。
暗号資産および関連活動分野でのエネルギー使用量の増加は、日本の電力消費量と同程度の水準に達するという。
２３年、ビットコイン（ＢＴＣ）マイニングだけで１２０テラワット時を消費している。２２年は１１０テラワット時だった。
報告書は暗号資産マイニングが世界のエネルギー消費量のごく一部に過ぎないと認めているにもかかわらず、エネルギー消費量を削減する上での課題について懸念を示している。
ＩＥＡは、暗号資産マイニングが２６年までに１６０テラワット時を消費すると予測している。
（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
This story originally appeared on cryptonews.com.
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