ビットコインは半減期後の「危険ゾーン」を脱出したとアナリストが指摘（再掲）

　テクニカルアナリストのレクト・キャピタル氏は、売り圧力が弱まっていることから、ビットコイン（ＢＴＣ）が半減期後の「危険ゾーン」から脱出し、買い集めフェーズに入ったと指摘した。

　ビットコインは通常、半減期後にボラティリティが上昇するが、これは「危険ゾーン」として知られるようになった。

　今回のサイクルでは、ビットコイン価格は３週間で６.５％下落し、その後１５％上昇。これは危険ゾーンからの力強い脱出を示している。

　人気暗号資産（仮想通貨）トレーダーでもあるレクト・キャピタル氏は、「半減期後のビットコインの『危険ゾーン』が終了した。そしてビットコインは、再蓄積レンジのサポートからの反発を見せている」と述べた。

　記事執筆時、ビットコインは過去２４時間で３％上昇し、１ＢＴＣ＝６万２６００ドル前後で取引されている。

⚫︎ビットコイン、６万ドルのサポートライン維持

　レクト・キャピタル氏は最新のブログ記事記事で、上昇トレンド継続のためには６万ドルのサポートレベルが重要であると強調。このレベルが維持できれば、６万８０００ドルの大台に乗る可能性があるとした。

　「ビットコインの調整は終わり、価格は今後６万ドル以上を維持できるはずだ」

　過去のトレンドが将来の結果を保証するものではないが、現在のサポートレベルの回復力はビットコインの軌道にとってポジティブな兆候である。

　投資家は１５日に発表されるＣＰＩ（消費者物価指数指数）を注意深く見守ることになるが、ＣＰＩは３.４％、コアＣＰＩは３.６％と予測されている。

　インフレ率はＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の目標である２％を上回っており、依然として懸念材料となっている。インフレ率が改善しない限り、金利は長期にわたって高止まりする可能性がある。

　ＢｉｔＭＥＸの創設者であるアーサー・ヘイズ氏は、政府債務の増加とＦＲＢと米財務省による調整が、ビットコインのような代替投資をより魅力的なものにしていると考えている。

　ヘイズ氏は、ビットコインが６万ドルを突破し、８月までに６万ドルから７万ドルの間で安定すると予想している。

　スタンダード・チャータードによると、今度の米大統領選の結果もビットコイン価格に影響を与える可能性があるという。

　同社は、財政・金融政策の転換の可能性を考慮すると、ドナルド・トランプ氏の勝利はビットコインにとって有益かもしれないと指摘している。

　スタンダード・チャータードは、ビットコインが２４年末までに１５万ドル、２５年末までに２０万ドルに達する可能性があると予想している。

⚫︎パンテラ・キャピタル、ビットコインに強気姿勢

　報じられている通り、暗号資産ヘッジファンドのパンテラ・キャピタルはビットコインに対する強気の姿勢を改めて示した。同社は２５年８月までにビットコインが１１万４０００ドルまで高騰する可能性があると主張している。

　業界がインフレ懸念、ＦＲＢの金利政策、中東危機の深刻化などの課題に取り組む中で同社はこの予想を発表した。

　パンテラ・キャピタルは、ストック・トゥ・フローモデルを活用し、ビットコインの供給量を新規発行量との関連で評価している。新規発行量は４年ごとに起こる半減期で５０％減少するようになっている。

　過去のデータによると、ビットコインは半減期後に大幅に上昇し、最大で９３倍に上昇したこともあった。

　パンテラ・キャピタルは半減期前と半減期後の上昇の両方を調査することで、平均して半減期の約２.６年後に価格がピークに達する傾向があることを確認した。

　この分析に基づくと、ビットコインが急騰する可能性のある時期は２５年８月と予想される。

（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

This story originally appeared on cryptonews.com.