ヴァンエックのデジタル資産研究責任者、ソラナ現物ETFは米大統領選後のSEC議長次第と

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 ヴァンエックのデジタル資産研究責任者マシュー・シーゲル氏は、同社の現物型ソラナ(SOL)上場投資信託(ETF)の承認は11月の米国選挙後のSEC(米証券取引委員会)新議長次第だと示唆した。

 ソラナの規制された先物取引市場の欠如はETFの承認にとって課題となる可能性がある、と同氏は7月2日のブルームバーグのインタビューで指摘した。しかし、ヴァンエックは市場が確立されなくても、ETFを確保できると考えている。

 ETFは輸送、ウラン、電力のような部門ですでに存在していると同氏は指摘した。そして、ETFの価格は先物取引市場に依存していない。これは、先物取引市場はソラナETFにとって必須ではないことを示唆する。

 「つまり、ワシントンでの規制環境のわずかな変更で、ETFは承認されると考えている」と同氏は話した。

・暗号資産(仮想通貨)投票者は米選挙に影響を与えると予期される

 さらに、バイデン陣営が勝利しても、ソラナETFの承認が進展するとシーゲル氏は言及した。これはSEC新議長が任命されるかどうかだと同氏は強調した。一方、ゲイリー・ゲンスラー議長の下での承認は同資産に対する同機関の取り組みの変化による、と同氏は話した。

 シーゲル氏によれば、おそらく、暗号資産投票者は同選挙の結果を決定づける重要な役割を果たす。

 「暗号資産投票者が今回の選挙で勝敗を分ける可能性がある」と同氏は話した。「すでに選ばれた職員レベルで規制環境の変化が見られる」。

・ソラナETF競争激化

 先週、ヴァンエックは現物型ソラナETFローンチの申請を提出し、シーゲル氏がコメントした。これは、1月のビットコイン(BTC)ETFローンチの成功と数週間後に利用可能になる可能性があるイーサリアム(ETH)ETFの申請に続く。

 ソラナETFの可能性は明らかに投資家のセンチメントを高め、先週、SOL価格は9%急上昇した。さらに、ヴァンエックは24年の市場占有率において、ソラナがブロックチェーンプラットフォームで上位3位に入る可能性に自信を示している。

 ヴァンエックの取り組みに続き、21シェアーズも現物型ソラナETFの申請を提出した。

 (イメージ写真提供:123RF)

https://cryptonews.com/news/vaneck-solana-etf-approval-new-sec-chair-us-election-matthew-sigel.htm

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