ブロックチェーンは仮想通貨「ビットコイン」の基幹技術として登場した分散型台帳技術（Distributed Ledger Technology：DLT）のひとつです。ブロック（台帳）を主体的に管理する存在がなく、参加者全員で共有してその変化を参加者全員で監視する技術です。データが失われたり、改ざんされたりしても、参加者全員がデータを持っているため、すぐに復旧が可能という利点があります。

　一方、分散型に対して「集中型」と呼ばれる技術は主体しかデータを保持しておらず、利用者が必要なときにデータのコピーを取得します。例えば銀行の預貯金などのデータは銀行自身が保有し、利用者が必要なときに銀行のサーバー情報を取得する必要があります。データは主体（この場合は銀行）のみが保持しているので、悪意ある第三者からの攻撃でデータが消失した場合は復旧に時間を要し、最悪の場合は復旧そのものが不可能になる恐れもあります。また、主体がデータを改ざんした場合、外部から改ざんの証拠を見つけることは困難であることから、集中型は信頼できる主体がいて初めて成り立つ技術と言えます。

　分散型のうち、ブロックを書き換えるたびに新しいブロックを作成し、過去のブロックを鎖（チェーン）のようにつないでいくのがブロックチェーンです。チェーン化することで前後の取引の整合性を保つことができ、あとから記録を変更できないシステムとなっています。

　ブロックチェーン技術では、取引におけるコンセンサスアルゴリズム（合意方法）に「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」という一般的には「仕事量の証明」などと直訳される仕組みが採用されています。簡単に言うと「大量の計算に成功した人が取引の承認者となって新たなブロックを結合（いわゆるマイニング）する権利を得る」という仕組みですが、PoWは送金の処理能力や速度に限界があることから、仮想通貨でも、前述のビットコインやイーサリアムなどはブロックチェーン技術を、マイニングのないリップルなどはブロックチェーンとは異なるDLT技術を用いています。

　ブロックチェーンは大きく「パブリック型」と「プライベート型」に分けられます。大きな違いは管理者の有無で、パブリック型には管理者が存在せず、プライベート型には管理者がいます。

　パブリック型ではブロックチェーンへの書き込みや読み取りが誰でも可能ですが、プライベート型では管理者の許可が必要となります。一方、パブリック型では一度書き込んだ情報（取引）を取り消すことは不可能ですが、プライベート型では管理者がルールを変更したり、過去の取引を取り消したりすることができます。管理者がいるブロックチェーンでは、「コンソーシアム型」というものもあります。特徴はプライベート型とほぼ同じですが、プライベート型は管理者が単独であるのに対し、コンソーシアム型は複数存在します。

　ビットコインをはじめとする仮想通貨の多くはパブリック型ですが、銀行などの金融機関などが実施しているブロックチェーンを使った実証実験では主にプライベート型（もしくはコンソーシアム型）となります。